削除依頼

提供: 2ちゃんねるウィキペディアスレまとめwiki
ナビゲーションに移動 検索に移動

削除依頼とは、問題のある項目および版に対する削除・不可視化の依頼である。ここでは削除全般についても併載する。

背景[編集]

記事の削除を行う権限保持者[編集]

ウィキペディア日本語版には、記事の削除や投稿ブロックなどを行う管理者50人弱と、記事の削除のみを行う削除者数人がいる。これらの権限保持者も一般利用者として参加をはじめ、立候補と投票資格を有する利用者による投票を経て信任される。権限を付与されたあとに、管理業務と編集のどちらにウエートを置くかは人それぞれであるが、厳密には「管理者も利用者のうちですから、他の利用者と同様、執筆・編集が活動の中心となることが望まれます。」とされている。

権限保持者に任期の定めはないが、管理者の場合、3か月間活動がないと自動退任の対象となる。それ以外では、度重なるミスや不適切な判断、対話姿勢の悪さなどがあると辞任に追い込まれたり、解任動議(削除者の場合、権限除去提案)を出され、投票の結果によっては解任されることもある。それゆえ、一般利用者とくらべて規律正しく模範的立場にあるべきと考えられている。

しかしながら、権限保持者を一般利用者が逆らえない権力者のように恐れたり、その逆に敬意を忘れて方針等への不満のはけ口にするのは、勘違いでありナンセンスである。なお、あくまでもボランティアである権限保持者には、法務費用援助プログラムといった制度[1]が用意されているが、これは一般利用者には一切適用されない。もっとも権限保持者は裁量により自分の身を守ることは可能であり、利用者:Ks aka 98/管理者の責任によれば、「コミュニティが存続としていても侵害が明白と判断している場合に、管理者が存続で終了させることで責任を負うはめになってしまうことを避けられるようになっています。」とのことである。

メディアおよびコミュニティとしての性質[編集]

一般的には、ウィキペディアをネット上で開放された自由な空間であり、個人主義に則った公共性のあるメディアのように思われがちであるが、実際には教義とも言える方針とガイドライン合意形成に従い、秩序ある繁栄の道を歩むことを目的としているため、コミュニティとしては宗教団体に近いものと考えたほうがよい。なお、ウィキペディアは米国に本部があるウィキメディア財団が運営しているが、日本語版はあっても日本国内には財団の支部や窓口は設けられてない。

その理由として、ウィキペディア日本語版の最古参管理者であるTomosは、ある国に支部を設けることによって、「政府から支部に圧力がかかったとき、財団は手出しできなくなる。」と述べている[2]。裏を返せば、多民族国家である米国政府の一派から財団本部に対し、民族的な圧力をかけられる可能性があるのは否定できない。結果として、「ウィキペディアでは検閲は行われません」と謳いながらも、表現の自由知る権利はかなり制限されており、寄稿の際に信頼できる情報源とされる出典を明示しても、利用者自らの思想、推論などで脚色することは御法度である(Wikipedia:中立的な観点も参照されたし)。

もっとも、信頼できる情報源とは大雑把に言うと、自費出版の書籍や同人誌機関紙[3]などを除外した、利益の競合を前提とするメディアが主体になるため、その世界の偏向、対立・論争がそのまま持ち込まれ、絶えず編集合戦や利用者間の言い争いが起きている。そのようなウィキペディア内での紛争を早期解決させるために、厳格な方針やガイドライン、過去の合意形成が機能している面もある。

また、アクティブな権限保持者だけでは管理業務が追い付かないため、その補助を買って出る自警団とも言われるサポーターの存在は大きい。とにかく、ネットマナーや一般常識だけでは通用しないロジックを持つコミュニティではあるが、自己保全にも繋がるルールの意味を飲み込めず、「いつまでも納得しない」ほうが不適合的存在と言える。ただし、しばしば見られる理論武装としてのルールの曲解、悪用を見抜いて、コミュニティの意見を仰ぐことも大事である。

記事が削除される理由[編集]

削除には記事そのものを削除する全削除(削除とだけ言う場合、これを指す)と、更新されていった版の一部を削除する版指定削除または特定版削除があり、版の更新の際に記述を削ることは削除ではなく除去と区別される。版の一部を削除するのは、法的リスクがあるなど有害な内容とみなされるケースであり、それとは違い最新の版に反映させず除去で済まされるのは、削除を前提として暫定的に行われることもあれば、有害とは言えないものの不要と判断されたケースがほとんどである。ちなみに、除去されただけでは過去の版として容易にアクセスでき、リンクを用いたりarchive.is等を利用し手動によるアーカイビングを行うなどして、ネット中に拡散させることも可能である。

記事が削除された理由は、プライバシーの問題を考慮し明確にしないなどの例外を除いて、削除記録に残される。削除に値するすべての理由は一般論ではなく、削除の方針とさらにリンク先となっている関連する方針・ガイドラインの基準がもとになる。とはいえ、気に入らない記事に不備がないかと粗捜しをして、前述のルールの曲解、悪用よって削除を主張する勢力もいるため、ポジティブな調査を行いながら存続を主張する勢力と日常的に対立している。なお、審議の結果、存続となった記事のノートには基本的に審議の場へのリンクが貼られ、削除が検討されたことが示される。詳細はCategory:記事の内容についての方針Category:記事の内容についてのガイドラインWikipedia:削除依頼での審議を参照されたし。

よくある理由として以下のようなケースがある。

特筆性の問題[編集]

  • 人物、組織、その他の名称が、ネットで検索したり図書館で調べても見つからない。見つかっても信頼できる情報源に該当しない掲示板やSNS、個人サイト、広告などに限られている。
  • 新聞等で掲載されたがローカルな話題であったり、トピックの主題として取り上げられていない(たとえば鳥インフルエンザ騒ぎの最中に、取材に応じた養鶏場の経営者でしかないなど)。
  • 人物の肩書きに対して実績や偉勲がなかったり、複数の信頼できる情報源に取り上げられない。特筆性が認められるグループの一員ではあるが、単独では著名な活動歴がない人物。
  • 有名であっても泡沫候補ミニ政党の代表でしかなかったり、国会議員、都道府県知事、政令指定都市・中核市・特例市・特別区の首長となった経歴を持たない地方議員等の政治家。
  • 特筆性が認められる対象と繋がりや関係があるというだけの人物、組織等。複数の信頼できる情報源に取り上げられたが、事件の被疑者や弁護人、被害者、家族などでしかない人物。
広告宣伝の手段とするのは避けたい

これらのケースでは、削除と再作成が繰り返されることで作成保護(同じタイトルでは作成不可能)になることがあるが、そのような措置を逃れて記事のタイトルを変えるなどしても、監視する側としては想定内なので速やかに削除されている。本人や関係者が功利的な記事を作成することは、「自分自身の記事をつくらない」に反するばかりでなく、第三者による善意であっても宣伝とみなされるので注意が必要である。

ウィキペディアには、ウィキペディアタウンといった地域活性化を狙った取り組みもあるが、いわゆる嫌儲と言える、宣伝、売名行為を嫌う利用者が管理者にもいるので、誇大的な表現は避けなければならない。なお、特筆性さえ認められていれば、本人や組織がSNSやブログ等で発信した自画自賛的な内容も、エピソードとして加筆の対象になることはよくある。

独自研究と検証可能性[編集]

  • 真実であるかどうかに関係なく、自分の目で確かめたというだけであり、検証不可能な内容。一定の調査をした結果、架空(ぼくのかんがえた○○)であるか悪戯としか考えられないもの。
  • 掲示板やブログなどネット上の見解でしかなく、それ以外にソースがない。いくつかの文献を参考に書かれていても、諸説の間を取って整理されてしまい、利用者の私論でしかないもの。
  • テレビやラジオで放送されたので広く知られているはずだ、という一般化によるもの。何かで見たか聞いた記憶があるもののソースが不明で、調べ直すつもりもないような無責任な内容。
TVで観ただけで書いてはいけない

検証できない記述は部分的に除去されるだけでなく、除去すると記事の定義しか残らないようなケースでは削除の対象になりやすい。出典が明示されていなくても特筆性が認められ、編集対応可能として他の利用者により存続を主張されることもあるが、あくまでも善意による調査に頼るしかない。しかし、そういった特筆性に関する調査は、記事を書いたり存続を主張する側だけでなく、削除を主張する側にも求められているため、両方の義務である。

出典として直接使えないようなネット上の情報でも、そこから新聞による報道が推定できるケースでは、その日付を頼りに新聞縮刷版等で確認した上で、出典として用いることは可能である。その場合、ネット上で検証できなくても問題にされることはない。また、テレビやラジオで見たり聞いたりした内容であっても、番組の公式ページや番組情報サイトで、ある程度の概要や有意な言及が確認できれば、それを出典にすることも可能と考えられる。

なお、ジャンルによっては出典なしの記述が黙認されているケースもあるが、だからといって真似をすると荒らしとみなされることもある。詳細はWikipedia:独自研究は載せないWikipedia:検証可能性を参照されたし。

異質な記事や単独記事の濫造[編集]

  • 名簿、名鑑、用語用例、辞書的な内容。ソースによって簡潔にまとめられている情報の劣化コピーにしかなっていないもの。ニュース速報をまとめただけの独立記事としては早計な内容。
  • 他の項目から無暗に切り取り私的にまとめたスクラップブックのようなもの。情報の無差別な収集、合成。イベントや活動の予定、結果などを逐一報告するためのプレスリリース的なもの。
「阿部定事件」(東京朝日新聞。1936年)

特筆性や検証可能性に問題があるとは言い切れないケースでも、加筆がなく「スタブ」と呼ばれる辞書的な状態が続いていると、削除の対象にされることがある。例として阿部定事件が「特筆すべきとは思えないローカルニュース。」とされ、当時の現役管理者が削除を依頼したケースがあった(当時の版)。審議では反対意見が殺到したため記事は存続となったが、この事件をもとにした作品が数多く存在することも十分特筆性の証明になる。

百科事典的とは言えない情報の収集についてウィキメディア財団では、データベース作成に適しているウィキソースウィキニュースなどのプロジェクトが用意されているので、これらと区別してウィキペディアの趣旨を理解することが求められている。詳細はWikipedia:ウィキペディアは何ではないかWikipedia:独立記事作成の目安Wikipedia:ページの分割と統合を参照されたし。

著作権やプライバシーなどの法的問題[編集]

著作権侵害[編集]

ウィキペディア日本語版では、Wikipedia:著作権問題という黎明期にまとめられた文書がある。これを噛み砕いて説明することよりも、法解釈が揺れて議論が拡散、見通しが悪くなっているのが現状である。文化庁の著作権なるほど質問箱などを参考にするのもいいが、良い意味で安全側に倒すケースでは鵜呑みにしてばかりはいられない。著作権に関しては最新の専門書による例解を参考にするなどして、ウィキペディア内での既成事実にしがみつくガラパゴス化への道は避けるべきである。

最近では外部からのコピー・アンド・ペーストであるから「何が何でも削除」というのは、悪い意味での安全側に倒すケースとされ通用しにくくなってきている。人物の略歴や組織の沿革等として公表されているもので事実の羅列でしかない内容は、百科事典の質の意味で気になったとしても編集対応で十分であり、削除するまでもない事例として扱われる傾向がある。

帰属表示、履歴継承のないウィキペディア内でのコピーについては、クリエイティブ・コモンズGFDLデュアルライセンスWikipedia:著作権およびWikipedia:ライセンス更新も参照されたし)違反なので削除の対象になる。また、Wikipedia:翻訳のガイドライン#機械翻訳で述べられているように機械翻訳は質の面でも問題視されやすい。

プライバシー侵害・名誉毀損・侮辱[編集]

  • 週刊誌やスポーツ紙などが報じたゴシップ不祥事の類で、社会的制裁以上の失墜には繋がっていない出来事。逮捕された事実をもって被疑者の段階から犯罪者呼ばわりする内容。
  • 一般に公表されていない本名や生年月日、出身地、学歴、経歴、家族の氏名、その他の個人情報、プライバシーの暴露。明らかに特筆性に欠ける私人、一般人に関することすべて。

プライバシーの問題は、特筆性に大きく関わっていると考えられる。 Wikipedia:識別可能な人物の写真の利用方針#財産権としての肖像権 (パブリシティ権)では、「一般的に、社会の正当な関心の対象となる著名人や、自ら大衆の関心を集める職業を選択した芸能人等については、肖像権の保護が制限されるとされています。」「一方で、肖像に顧客吸引力を持つ著名人には、肖像から生じる経済的利益・価値を排他的に支配する権利が認められています。このような権利をパブリシティ権と言います。」と述べられているが、特筆性との関係をわかりやすく説明しているので、あてはめてみることによって記事を書く上でも目安となる。

マスメディアに報じられても私人であれば、特定の個人を識別可能な個人情報を書くことはできない。また、特筆性の有無に関らず、「信頼できる情報源による検証可能性」を満たさない誹謗は中傷とみなすしかない。

週刊誌などが名誉棄損で提訴されることは珍しくないが、そのため、信頼できる情報源から除外される傾向を招いている。Wikipedia:名誉毀損で述べられているが、「寄稿者自身の責任」で提訴に応じる可能性があることにも留意する必要がある。基本的にはWikipedia:存命人物の伝記を順守していれば、自分の身を守ることは十分できるので心配無用である。

もっとも、Wikipedia:存命人物の伝記#当人はプライバシー尊重を望んでいると推定するでは、「もし、ある記述や事件が有名で本人の業績にとって重要で記載するに値するものであり、信頼できる公表済みの情報源できちんと文書化されているものなら、たとえ否定的なもので当の本人が嫌がろうと、記事に含めるにふさわしいでしょう。」とされており、Wikipedia:削除の方針#ケース B-2:プライバシー問題に関してでも「著名人の記事内で、著名活動に多大な影響を与えたとは考えられない逮捕歴・裁判歴・個人的情報など(例:大学教授の記事で、車庫法違反で罰金の有罪判決を受けたという事実を記載してはいけません。記載された場合削除の対象になります)。」とあるので、ネガティブな内容であっても除去や削除には応じない大義名分が立つこともある。

なお、ヘイトスピーチや不祥事を晒すことを参加の動機、目的とするのは、法的な問題以外に倫理的な面で歓迎されないので、何となく黙認されているように見えても一般論として慎むべきと考えられる。

ところで、ネットにおける削除に関連して盛んに言われている忘れられる権利について、小向太郎(日本大学危機管理学部教授)は以下のように述べている。

削除の可否が裁判などで争われた場合には、プライバシー侵害や名誉毀損(きそん)などの権利侵害があるか判断すれば十分で、今の法律の枠組みで対応できる。権利侵害の有無とは関係なしに、一定の期間がたったら本人の希望に基づいて個人情報を消去できるといった一般的な規定を設けることに意義は、現在のところ見いだせない。
-小向太郎 “論点:忘れられる権利” 毎日新聞 2016年10月12日 東京朝刊 [4]

このような的を射た指摘があるように根本的な問題を検証せず、言葉だけが一人歩きするような拡大解釈をするのも考えものである。

法的問題全般[編集]

法的問題に関わる削除を検討すべき基準は、Wikipedia:削除の方針#ケース B: 法的問題がある場合にまとめられている。また、法的問題全般の扱いについては、Category:ウィキペディアと法律も参照されたし。

記事の削除が行われる手順[編集]

即時削除[編集]

  • 権限保持者独自の裁量による削除。Wikipedia:即時削除の方針では、各基準において対象となる記事を「管理者および削除者はページを見たその場で削除することができます。」とされている。
  • 一般利用者による即時削除テンプレートの貼り付け。テンプレートが貼られた記事は、Category:即時削除対象のページに一覧表示され、妥当と判断した権限保持者が裁量によって削除する。

即時削除テンプレートについては、権限保持者が対処に躊躇したり却下したケースに限らず、一般利用者が即時削除の方針の適用には無理があると判断したり、単に不服があるだけで誰でも剥がすことが可能である。このことから、しばしば削除依頼提出による審議を求められるケースが見られる。即時削除が妥当と判断されると大概は1日以内に対処されている。対処が遅れているだけで1日以上放置されるケースはあまりなく、審議を要するなどの理由により権限保持者がテンプレートを剥がすことで、一旦は却下することが多い。なお、原則として特定の権限保持者に対し個人的な依頼をすることはできない。プライバシーを考慮して水面下で相談に応じることもあるが、法的リスクを伴う外部からの問い合わせにはOTRSで対応している。

削除依頼提出による審議[編集]

  • 対象となる記事に削除依頼テンプレートを貼り付けるなど、依頼の基本手順に従って提出、審議が始まる。依頼不備等の指摘も含めて簡潔な投票理由を添えた賛否の投票が行われる。
  • 審議には参加資格が定められている。依頼者票以外に1から2票、全体の3/4(まれに2/3)以上の賛成票と正当かつ合理的な理由があれば、通常は1週間から1か月程度で削除される。
  • 終了判定を行う権限保持者が躊躇するほど賛否が拮抗していたり、一定期間を経ても結論を急ぐほどの判断材料が明確にならないケースは、長期積み残し案件としてまとめられる。

前述した即時削除テンプレートとは違い、削除依頼テンプレートを剥がすことは審議妨害にあたるので区別しなければならない。

著作権関連では即時削除の対象になるケースもあるが、対象外となるプライバシーに関わる内容は、他の理由(雪玉条項とされる)をもって権限保持者の裁量で対処できなければ、審議が欠かせない削除依頼の提出が必要になる。この場合、審議の場では対象となる記事名や具体的な内容を伏せたり、リンク先の提示を工夫するなど慎重さが求められるが、深刻な問題が確認されれば緊急案件として速やかに対処される。

ちなみに、Wikipedia:調査投票の方法では、「ウィキペディアは多数決主義ではありません。通常、投票は良くないものと考えられています(投票は邪悪なもの及び投票が全てではないWikipedia:投票は議論の代用とはならないを参照)。」と述べられているが、とにかく随所でウィキペディアは多数決主義ではないことが強調されている(Wikipedia:合意形成も参照されたし)。よって、権限保持者は「票を数えているだけではない」とのスタンスをとっている[5]。「削除」と言う能動的な行為を行うためには、「明らかな合意」が必要であり、管理者・削除者にとってはこのラインの判断も難しい所である。

削除自警と存続自警[編集]

削除依頼は多くの自警にとっての楽しみ主要な活動の一つである。そして、誰が見ても論外な記事を除き、削除派(削除自警、削除厨、削除狂)と存続派(存続自警、存続厨)は日々激しい闘いを繰り広げている。以下は、一般に削除派、存続派と言われることの多い利用者・管理者のリストである[6]

削除派の矜持もしくは普通に新人さんなどのアレな判断で出された、主にケースEで不当に削除依頼の場に引き出された記事に対して、加筆修正を行い不当な削除から守る行為は、「記事を救済する」などと言われる。こういった活動をする利用者としては、オランウータンを筆頭に、Tiyoringo[7]桜国の竜[8]Alice OPP[9]、Baynosuke[10]、Benpedia、Millium Patelliere[11]Hman[12]Yassie[13]伊佐坂安物[14]市井の人[15]、聖戦大石ぶぅぶぅ[16]、メルビル[17]ネイなどが挙げられるようだ。かつてはFloterという大物もいたが、削除依頼でいろいろあって引退されてしまわれた。より詳しくはjawp上で「さんの加筆により prefix:Wikipedia:削除依頼」などで検索してみよう。中にはHmanやオランウータンのように、本来立項されるべき特筆性があると見込める記事に貼られた即時削除タグを剥がして加筆する様な事を楽しむ利用者もいるようだ[18]。この場合削除狂の管理者/削除者に見付かる前に即時削除タグを剥がす必要があるため、より迅速に事態を察知し、行動することが求められる。

交戦勢力
削除 存続

削除関連の事件・珍騒動その他[編集]

Ambox important.svg
この節の加筆が望まれています。
伝説のケースE案件。犯人依頼者はTietew。当時の版は、先にあった阿部定をリダイレクト化、統合したばかりであった。なお、同時期の英語版Sada Abeやドイツ語版Abe Sadaは、スタブとは言えない状態にあったため、依頼者が無知なだけでなく調査能力のなさも露呈している。削除依頼では、圧倒的な存続票が集まったにもかかわらず、削除依頼から存続判定までに12日かかってしまった。これは、削除依頼者であるTietewの間違いを認めたくなかった他管理者の忖度によるものと穿った見方をされても仕方がない。
自称もうすぐ中学生の12歳少年が利用者‐会話:Mahoutsukai/削除依頼Ⅰにリストアップしたエロ記事(数えた人によると500件にのぼるらしい。)の削除を画策。しかし賛同者は誰一人おらず4日後には自ら依頼を取り下げた。
ぼくのかんがえた系。
いわゆる架空の出版社「央端社」事件。詳細は黒狗皐羅の項目を参照。
ノート:若林もも[20]も参照。OTRS案件[21]として削除されるが、その後の一部からの追及にmiyaがブチ切れ。解任動議などの騒ぎに発展した。
同名アカウントによる本人依頼をBellcricketが緊急案件として削除。ノート:五島高資にもいろいろと書いてある[22]
ぼくのかんがえた系。
牧歌舎関連。
関係者による執拗な再作成とみられるだけでなく、方針・ガイドラインの改悪まで行おうとしたため、関係者らしきアカウントは無期限ブロックに。
ぼくのかんがえた系。
牧歌舎関連。
関係者による工作をY-dashが「視聴料金を支払って一連の動きを追っていました。」という探偵物。
当時こそ非常勤のポスドクであったが今や准教授。
当該案件により、さすがに山田晴通擁護派もほぼ一同にさじを投げ、管理者解任の決め手となった。
依頼者であるJapaneseAが一任します状態に逃げたためBellcricketがブチ切れ。利用者‐会話:JapaneseA#Wikipedia:削除依頼/湖西市立新居中学校での削除依頼撤退宣言に発展した。
極度の削除厨Muyoが即時削除せずに依頼し、極度の存続厨Bellcricketが即時削除でクローズしたよくわからない削除依頼

削除依頼における諸問題[編集]

削除依頼提出まで[編集]

削除依頼は善悪の判断で成り立っていると言っても過言ではない。記事には善と悪があって削除を主張する側、初版作成者や存続を主張する側、どちらも善悪の判断が出来て罪の意識を持ったほうが妥協に繋がる。罪の意識がなければ初版作成者の多くは、削除を主張する者たちをグルであるとか、多数派工作によるものだと不満を抱えたままになる。善悪の判断とは、まさに思想である方針・ガイドライン文書、過去の合意形成の理解が前提にあるが、名のある利用者の言葉の重さやコミュニティの同調に左右されがちである。

削除主義者が目を付ける記事の初版作成者は捨て垢ないし関連項目のみの専用垢であることが多い。作成後間もない記事を削除依頼に出すと、ノートや会話ページで主に初版作成者への呼びかけを怠っているとか、問題点を適切に指摘したタグを貼って少し様子を見てみるとか、そういうことを先にやらずにいきなり依頼を出すとは、などと存続主義者がクレームをつけることがしばしばある。しかし、多くの場合、前触れなく削除依頼を出したほうがリソースに優しいというのは言える。逆に方針もガイドラインも読もうとしない初版作成者が、審議の場で感情的になり、ひたすら一般論で削除を阻止しようと暴れてくれたほうが、削除主義者の思う壺になる。下手をすれば暴れてくれた初版作成者は、そのまま方針無理解などの理由で投稿ブロックの目にも遭う。

削除主義者の中でも削除依頼提出に慣れた利用者は、初版作成者が投票資格を得る前に削除依頼に出す。投票資格についてよくわからない初版作成者が、依頼提出後に編集回数稼ぎをやって、再度追い返されてるのをちらほら見かける。削除依頼提出前にやっておくこととして、記事そのものの調査は義務となっているが、それ以外は推奨されていても義務ではない。リソース云々は会話ページやノートページで初版作成者に存続への望みを持たさせるより、削除依頼を出して人目に付くところで袋にしてやるほうが、無駄にならないと言うのは皮肉にも多くの場合で言える。削除されるような記事を作るかどうかは、方針を熟知しない者にとってはたまたまであり、運にもよる。記事を作成する前に最低限の方針・ガイドラインを理解し、投票資格を得ておくのは、ある程度の削除主義者対策を可能とする。

初版作成者は何かの勘違いで、関係者による信頼性の高い編集であるのを装ったり、本物の関係者がそれを誇示するために記事にする対象と関連性のある、あるいはそのものずばりの利用者名にすることがある。これが関係者によるタダ乗りの宣伝であり、ウィキペディアはそのような行為を許容できない、という反発を招くとは想定外であったりするので、利用者名云々ははなから削除主義者たちの色眼鏡でターゲットにされやすい。しかし、なりすましやひどいときには記事の作成を阻止するために関係者を装い、故意に問題のある記事を作成することもあり得るのは考慮しなくてはならない。可能性としては誤差に近いほど低いはずであるが。

超簡潔な理由で削除票をばらまく魔物の誘惑に負けてはいけない

削除を主張する側、特に依頼者は「特筆性の証明が提示されていない」「検索してみたけど検索結果が少ない」などで無暗に依頼を出すこともある。もっとも、記事の体裁を見て削除に持って行けると先に結論が出ていて、どうやったら存続主義者の反対を防げるか、できるだけ手を抜いて他にも依頼を出す時間に回したい、というのがいわゆる削除厨である。そのあたりは依頼を出す頻度で区別がつく。削除厨が中毒症状を起こすのは、「依頼者に同意」などの超簡潔な理由で削除票をばらまく不良、ある意味ヤクの売人のような存在があるのが大きい。目立った反対さえなければ、大した苦労もなく削除に持って行けるのだから、不良の仲間になって中毒を起こすのは、気が付いたら早めに対策を打ったほうがよいだろう。不良でも会話ページに凸れば、それなりに合理的な理由を付け加えてくれることもある。削除に同意されただけで喜んでいるのは、中毒を通り越して廃人の手前だと言える。賛同者がいる=自分は信頼されている、という勘違いによる存在意義を見つけたとしたら実にさびしい。肝心なのは賛同者の中身、質である。

削除依頼で問題となりやすいケースEばかりに関わっているのも、さもしいと思ったほうがよい。少なくとも削除依頼提出を検討して一定の調査をした結果、意外にも有意な出典がいくつも出てきたら、加筆して記事に反映させないほうがもったいないと考え、汚らしいタグが貼られていたら剥がしてやる意気込みを持つ、そのほうが編集者として気持ちがいいはずである。そういう意味でちょこっとだけ削除厨を経験してみるのはありかもしれない。削除を確実なものとするためにはクレームを避けようと、真面目に調査をやっているうちに調査力を身につけ、問題の改善の一環で加筆修正を行う気になる削除主義者は少なくない。

削除は最後の手段か[編集]

「独立記事作成の目安」で削除は最終手段から削除は最後の手段に書き換えられたのは2014年7月になってからである。当時ノートでは㭍月例祭による否定的な意見もあった。これを削除依頼の審議の場でバカの一つ覚えのように持ち出す輩がいる。確かに一般利用者にとって削除の先は何も見えなくなる。しかし、削除依頼を出したり削除を主張することに対し、漠然と持ち出されたのなら「それ以外に言えないのか」と思って当然である。何故なら、削除が出来るのは管理者や削除者といった権限保持者であり、最後の手段を行うのは一般利用者ではなく、削除ボタンを押す権限保持者だけの問題だからである。

削除依頼テンプレートを長期間貼りっぱなしにするような、微妙な依頼を出すくらいならやめておけ、というのはあるかもしれない。けれども、削除依頼=削除ではないのだから、審議の場で最後の手段を持ち出すのは思いっきり勘違いであろう。そもそもこれを言っている独立記事作成の目安は、上位の他の方針に対しいくつもの矛盾点が指摘されており、ガイドラインの趣旨としては新規作成よりも記事の分割、統合、リダイレクトに関することと読める。「リダイレクトとして残せるから存続」を言うのも最後の手段が元凶と言える。そういうことを主張する面々に限って存続と決まってしまえば、あとは知らぬ存ぜぬであるのがほとんどだ。こういうのは投稿ブロック依頼で「反対、最長でも1か月程度のブロック。」とかぬかしてるアホと変わらない。

「最後の手段」は一般利用者に転嫁するものではない、というのは先に述べたとおりである。では、管理者レベルではどうなのかというと、削除された記事はいつでも容易に閲覧できて、地方議員が知事になったとか、バンドがメジャーで3枚目のアルバムを出したとか、復帰依頼や復元のタイミングはいくらでも予期できるわけで、ぜんぜん最後でもなんでもない。また、意地でも再作成させないと作成保護をかけるのこそ、はるかに最後の手段であるが、そういうことに積極的な管理者には罪悪感の欠片もないようである。それでさえ、コミュニティの合意があれば解除したり復元できるのだから最後ってなんなんだって話になるだろう。

即時削除対象の監視[編集]

即時削除テンプレートが貼られるとCategory:即時削除対象のページに表示されるが、一般利用者でも管理者の対処が適切か監視することは可能だ。見つけたその場で裁量によって削除されるような記事は、けっこう妥当なのが多いので監視の対象とするにはあまり意味をなさない。即時削除テンプレートが貼られたら、微妙であれば剥がして通常依頼に回すか放置でもいいが、監視の対象とするのは即時削除テンプレートが貼られた理由に微妙以上の事実誤認があるケースとなる。バカな管理者はこれを見て荒らしとは言いがたくても、通常依頼に出すべき記事を意味不明な内容やテスト投稿、定義なしとして即時削除することが多々ある。あとから気がついた場合は、グーグルやヤフーのキャッシュ、あるいはGooのアーカイブ、Webアーカイブをチェックしてみるのもいい。削除される前ならarchive.isで記事と履歴の両方をアーカイビングしておくと検証しやすい。不適切な権限行使が認められたら権限保持者の会話ページに凸ってみる。あとから追及すると記憶がどうのとか誤魔化されやすい、ある意味生モノである。頻度に関係なく同じことを二度やったら普通にコメント依頼を出せる段階にある。

管理者が出す通常依頼[編集]

管理者にも一定数の削除主義者、ケースE厨がいるのは周知の事実である。依頼不備や調査不足に気付いたら遠慮なく指摘すべきである。取り巻きがいて削除票が積み上がっていようが関係ない。会話ページに凸るのと同じで早めに記録に残すことが重要だ。削除依頼では中立を装ってコメントのみにとどめるのは嫌われる。しかし、意思表示とは別に依頼者の手抜きや見落としを指摘するのは、削除依頼に関わる基本姿勢を再確認する意味で無駄ではない。管理者だから削除依頼に出入りするなということはないが、法的リスクのないケースEくらいは残しておいても害はなく、それよりも管理者として他に執筆とか対処とかやることがあるだろう、という話である。

注釈・出典[編集]

  1. ^ ただし、払うことになった場合の賠償額は含まれていない。
  2. ^ 山本まさき、古田雄介 『ウィキペディアで何が起こっているのか 変わり始めるソーシャルメディア信仰オーム社、2008年、140頁。
  3. ^ 例としてWikipedia:信頼できる情報源#反体制勢力、宗教集団、過激派のウェブサイトによれば、「しんぶん赤旗」ですら該当すると考えられる。
  4. ^ 論点:忘れられる権利”. 毎日新聞. (2016年10月12日) 2017年4月11日閲覧。
  5. ^ 例えばあからさまなソックパペットによる投票などは無い物として扱う、削除の方針も理解していない利用者の支離滅裂な主張は聞かなかったことにする、十分な調査に根ざした説得力のある意見は尊重する、など。
  6. ^ もっとも、Bellcricketも中継局の記事となると必ず削除票を入れてくるし、Muyoだって存続票を入れることもないわけではないので、一概に区分することはできない面もある。
  7. ^ Wikipedia:削除依頼/早期英語教育など
  8. ^ Wikipedia:削除依頼/重田敦史など。
  9. ^ Wikipedia:削除依頼/円周率100,0000桁表Wikipedia:削除依頼/改造マリオWikipedia:削除依頼/福島第一原発廃炉図鑑Wikipedia:削除依頼/山口玲子 (AV女優)Wikipedia:削除依頼/フクト関連など。
  10. ^ 旧名は「ずんとく」。Wikipedia:削除依頼/所さんのもしも突撃隊など。
  11. ^ Wikipedia:削除依頼/あの蒼い海より 20161118Wikipedia:削除依頼/すしらーめん《りく》など。
  12. ^ Wikipedia:削除依頼/うしじまいい肉など。
  13. ^ Wikipedia:削除依頼/マンスフィールド (オハイオ州)など。
  14. ^ Wikipedia:削除依頼/義士祭 (東京都港区)など。
  15. ^ Wikipedia:削除依頼/ある人物 150411など。
  16. ^ Wikipedia:削除依頼/エフワンエヌWikipedia:削除依頼/廣畑涙嘉など。
  17. ^ Wikipedia:削除依頼/蛸足大学など。
  18. ^ Hmanの場合、和泉チエン南いよ風景かいどう越後へぎそば処 粋やなど。オランウータンには目黒電波測器(ただしsdタグ剥離はさかおり)などがある。その他、伊佐坂安が埼玉六宿、Karasunokoが北見厳寒の焼き肉祭りなど。
  19. ^ a b c 【百科事典】ウィキペディア第1854刷【Wikipedia】無断転載禁止2ch.netの>>945
  20. ^ 「ノート:若林もも」(アーカーブ
  21. ^ Ticket:2013050710003791による対処。
  22. ^ お名前をググってみてもいろいろと書いてある。

外部リンク[編集]

ギャラリー[編集]

  • 管理者権限を付与されたアカウントから見たMediaWikiの削除関連画面(jawpのものとは一部異なる)。